1割が「iPhoneを購入予定」と回答 - アイシェア社による国内調査で
国内でのアイシェア社によるアンケート調査結果では、回答者のうち1割弱がiPhoneを購入予定、メイン端末としての用途が中心との結果が出た。
Tech-onでは『「iPhone」の購入予定がない人は91％，アイシェアが調査』と報じたが、むしろ1割がiPhoneを購入と回答したことのインパクトを抑えておきたい。
まず、「日本ではiPhoneは受け入れられない」という論調もある中で、この数字が逆の可能性を示していること。米国では、2008年第一四半期の携帯電話出荷台数が3100万台、同期のiPhoneの出荷台数が170万台、シェアで5.5%に留まる。iPhone先進国である米国での台数シェアよりも、国内の購入予定者の割合が高いことは、特筆しておくべきだろう。
次に、メーカシェアとして1割は大きいということ。最近の携帯端末メーカシェアの動向をIT-Plusの記事が伝えているが、購入実績シェア、購入検討者が候補とするメーカの推移のいずれを見ても、ソニーエリクソン、NEC、東芝といった下位数社とはいきなり肩を並べてしまう数字だ。しかもたった1機種の、それもスマートフォンの投入だけでである。
最後に、キャリアのシェアとしても無視できない数字であること。購入予定と回答した人の「半数近くがソフトバンクユーザー」（発表より）。残りの半数以上は、キャリア変更か追加契約ということになる。総務省発表によれば、今年3月までの1年のシェア変動はNTTドコモが2.5%減、KDDIは0.6%増、ソフトバンクモバイルは1.7%増。こうした増減幅の中で、単純に言っても4～5%の契約増は大きい。さらに、多数を占めるメイン端末としての購入予定者は、MNPを利用したキャリア変更になるだろう。ソフトバンクモバイルの契約増に加え、他キャリアの契約減も見込まれる、ということになる。
「1割がiPhoneを購入と回答した」ということは、日本にiPhoneが受け入れられることを示唆しており、メーカシェア、キャリアシェアに少なからず変動を引き起こすことが予想される、インパクトの大きな数字のように思われる。
